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公共哲学紹介文献

Posted: admin on 11:46 pm | 書籍・雑誌情報(Books, Journals, Magazines), 論文・書評・所感など

１．山脇直司、大沢真理　大森　彌　松原隆一郎 編『現代日本のパブリック・フィロソフィ』（新世社、１９９８年）は、今日の日本において、「公共哲学」を初めて本格的に取り上げて論じた画期的な著作です。その代表的な編者・山脇直司教授は、この著作の刊行を契機として、以下の公共哲学共同研究会に参加され、（科研費）公共哲学研究会の代表を努められています。「公共哲学宣言」と合わせてお読みいただければ、私達の運動の起点となる思想を知る事ができます。この著作の目次については、書名をクリックしてください。また、山脇教授は、『新社会哲学宣言』（創文社、1999年)でも公共哲学に言及され、「公共哲学宣言」にいう「学問革命」の基本的構図を学問論として提示しておられます。この本については、『創文』の文章をご覧ください。

• 山脇直司（東京大学）
  • 公共世界－自己－他者｣理解の革新–『新社会哲学宣言』に寄せて–，『創文』（2000年４月号） （⇒創文社）
  • 公共哲学による学問の構造改革を!，『環』（2002年4月）、藤原書店

２．山脇直司『経済の倫理学』（丸善、2002年）が刊行されました。この本に対する書評を掲載します。

• 竹中英俊
  • 山脇直司著『経済の倫理学』をめぐって

３．将来世代国際財団・将来世代総合研究所が主催した公共哲学関連の研究会は、『ＵＰ』（東京大学出版会）誌で紹介されています。

• 山脇直司（東京大学）
  • ハーバード・フォーラム『地球時代の公共哲学』を終えて，『ＵＰ』２０００年１２月号（３３８号）

• 今田高俊（東京工業大学）
  • グローカル公共哲学の射程－新自由主義に抗して，『UP』２００２年２月号（３５２号）

• 小林正弥（千葉大学）
  • 社会諸科学の哲学・政治哲学・公共哲学――『政治的恩顧主義(クライエンテリズム)論』の方法論的背景とその展開(上・下），『UP』２００１年９・１０月号（３４７・３４８号）

• 小林正弥（千葉大学）
  • 『政治的恩顧主義論ーー日本政治研究序説』，東京大学出版会、2000年

４．公共哲学共同研究会（1998－2000年度）

この研究会は、将来世代国際財団・将来世代総合研究所〔金泰昌所長〕によって開催されたもので、本科研費プロジェクト（2001－2004年度）の起点となるものでした。アジアにおける公共哲学の樹立を目指し、日本の代表的な研究者が京都に集って、１～２ヶ月に一度づつ、「公共性」や「公/私」の観念を中心に活発な議論を展開してきました。その成果は、まず将来世代国際財団より刊行され、再編集されて、東京大学出版会から１０冊のシリーズ『公共哲学』として出版がはじめられています。

海外でも、韓国（ソウル大学）・中国（北京社会科学研究院）・イギリス（ケンブリッジ大学、キングス・コレッジ）・アメリカ（ハーヴァード大学）等で国際会議を開催し、代表的研究者達と討論を重ねてきました。そして本センター長（小林）は、公共哲学共同研究会に始めから継続的に参加し、特に国際会議については、公共哲学共同研究会ニュース（将来世代国際財団発行、将来世代総合研究所編集）などに詳細な紹介・感想を寄稿しています。ご参考までに、将来世代総合研究所の許可を得て、その文章を掲載致します。

• 小林正弥（千葉大学）
  • 　「日韓公共哲学共同研究会所感」（金栄国、金弘宇、具範謨　、鄭允在／金泰昌、溝口雄三、山脇直司、渡辺浩等、199年2月20ー22日） （『日韓で初めて語る公私問題ーー第８回公共哲学共同研究会（ソウル会議）－－』将来世代国際財団発行、将来世代総合研究所編集、１９９９年５月９日、２１９－２２０頁）
  • 「ケンブリッジ・フォーラム所感ーー概括と成功報告」
    （ジョン・ダン、レイモンド・ゴイス、マクマレン、マクマダーモット/金泰昌、山脇直司、塩野谷祐一、足立幸男等、1999年9月１２-15日） （『公共哲学共同研究会ニュース』将来世代国際財団発行、将来世代総合研究所編集、1999年12月5日、第7号、1-7頁、20001年2月改訂）
  • 　「ハーヴァード地球的公共哲学セミナー所感ーー共同体主義者達との交感」
    （チャールズ・テイラー、マイケル・サンデル、ド・バリ/金泰昌、山脇直司、大沼保昭等、２０００年3月7-9日） （『公共哲学共同研究ニュース』将来世代国際財団発行、将来世代総合研究所編集、2000年4月1日、第9号、2-12頁、20001年2月改訂）
  • 「総合論的公共性論–新公共体主義の展望」 （『日韓で初めて語る公私問題――第８回公共哲学共同研究会（ソウル会議）――』将来世代国際財団発行、将来世代総合研究所編集、１９９９年５月９日、１２３－１３１頁、２００１年２月改訂）

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